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　ヒアルロン酸の機能性研究を推進し、その成果認知を消費者にまで広げる目的で今月発足した「ヒアルロン酸機能性研究会」が19日、設立記者会見を都内で開き、会は今後、ヒアルロン酸が現在活用されている医薬品、化粧品、食品を横断する形で活動していくと説明した。今年9月を目途に第1回シンポジウムを開催する。

　3月12日に正式発足した。会長には発起人代表の矢澤一良・早稲田大学研究院教授が就任。理事には会長を含めて8名が就いた。菅野道廣・九州大学/熊本県立大学名誉教授▽漆畑修・東邦大学客員教授▽野村義宏・東京農工大学教授▽長岡功・順天堂大学大学院教授▽杉林堅次・城西大学副学長らが参画している。

　事務局を担当するのはヒアルロン酸に関わる健康食品事業者6社。アピ▽キッコーマンバイオケミファ▽エル・エス コーポレーション▽日本新薬▽エバーライフ▽キユーピーの6社で、各社ともヒアルロン酸ＪＨＦＡ規格規準の検討部会に関わっていた。事務局の中心はキユーピーが担う。

　法人会員も同6社が加わる形で計20社の参加がほぼ確定しているといい、ヒアルロン酸を添加した目薬を製造販売する参天製薬も名乗りを挙げている。

　機能性表示食品制度の施行直前の発足となったが、研究会としてヒアルロン酸の研究レビュー（システマティックレビュー）に「直接、関与することはない。著作権の問題もある」（矢澤会長）。ただ、「皮膚系については表現できる可能性があると個人的には見ている」（同）とし、「届出する企業も出てくるだろう」と話した。

【写真は、矢澤一良会長（3月19日、東京・中央区）】