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　日本ゼラチン・コラーゲン工業組合（旧日本ゼラチン・コラーゲンペプチド工業組合）に加盟するニッピ、新田ゼラチン、ゼライスなど8社1団体の14年度コラーゲンペプチド販売量は、前年度比12.2％減の4364㌧となり、10年度の5239㌧をピークに4年度連続で減少した。競合原料の躍進などに伴う国内市場の低迷、外交問題に端を発した中国への最終製品輸出の不振から抜け出せなかった。機能性表示食品制度の活用で、状況好転が期待される。

　同組合が18日、公表した。用途別の販売量を見ると、食用は15.5％減の3876㌧と07年度以前の水準まで落ち込んだ。直近4年度で2ケタ減は初で、4千㌧台の早期回復が急務となりそうだ。一方で、輸出は39.5％増の371㌧と大幅増。東南アジア市場向けの原料輸出が好調に推移している。

　組合ではゼラチンの販売量も併せて公表。前年度比1％減の1万6773㌧と、微減だが3年度ぶりに減少に転じた。

　コンビニエンスストアの惣菜向けに需要が伸びている食用ゼラチンの販売量は3％増の1万1215㌧と増加したものの、輸出が13.6％減の2975㌧と2ケタ減となったのが響いた。米国で13年後半に起こったオメガ3脂肪酸のネガティブ報道を受け、サプリメント用のカプセル需要が減退した影響を受けた。

　苦戦が続くコラーゲンペプチドだが、機能性表示制度に乗ることで復調機運が高まる可能性もありそうだ。組合企業の一部では、販売会社を積極的に支援する姿勢を見せている。なお、同組合は4月23日付で現在の名称に改称した。