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　日本通信販売協会が14日に発表した2014年11月度通販売上高調査結果によると、総売上高は前年同期比4.6％減の1460億6400万円と減少に転じた。このうち健康食品は9％減の154億3500万円。消費税が引き上げられた4月以降8カ月連続のマイナスになった。調査対象企業は協会の理事社・監事社を中心とする会員企業145社。

　総売上高は、前の月の1％増からマイナスに転じた一方で、11月度の平均受注件数は9万6677件（回答11社）。前の月と比べると約7500件多く、今年度調査開始以来最大。

　化粧品は、4.3％増の164億8100万円と、2カ月連続で増加した。化粧品は4月から6月は減少で推移したものの、7月以降、9月の0.1％減を除けば、増加基調にある。その分、同じリピート商材の健康食品の不調ぶりが目立つかっこうだ。

　ただ、総務省統計局が昨年末公表した14年11月家計調査報告（速報）によれば、2人以上世帯の1世帯当たり健康保持用摂取品（サプリメント）の消費支出額は前年同月比名目5.2％増。2カ月連続で増加しており、サプリメントの消費に関しては回復基調にあることが窺われる。