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　特定非営利活動法人全日本健康自然食品協会は15日、「新春の集い2015」を東京・神保町の学士会館で開催、自然食品、健康食品などを取り扱う会員企業約50名が参集した。

　賀詞交歓会で挨拶した杢谷正樹理事長（写真）は、4月にスタートする機能性表示制度について言及、早くて5月以降に市場に出回る機能性表示食品は小売の現場と消費者との間でまずは混乱を来すとし、それをまとめるのが協会で長年培ってきた専門小売店を介しての「消費者とのコミュニケーション力」だと強調、流通を駆使し機能性表示食品の市場作りに邁進していくと意気込みを語った。

　来賓で登壇した日本健康・栄養食品協会の下田智久理事長は、同協会が昨年10月に発表した機能性表示食品の事業者支援事業に触れ、「4月スタートを考えると早めの準備が必要。安全性や品質規格、システマティックレビューの評価は相当時間がかかる」とし、新しい制度を実りあるものにするための早期の相談、打ち合わせを促した。

　賀詞交歓会に先立ち行われた第1部の勉強会では、機能性表示制度について農林水産省消費・安全局 表示・規格課の大久保豊氏、ヘルスフード開発コンサルタントの山路明俊氏の2名が講演。同日時点で公表されていない同制度のガイドラインだが、現状報告されている同制度の基本的考え方や食品の範囲、表示例などの概要を語った。