健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　㈱大木（東京都文京区）は12、13日の2日間、都内で「2015年 春夏用カテゴリー提案商談会」を開催した。「新しい売上をつくる！新しいお客様をつくる！」を総合テーマに、快適生活用品、健康食品、医薬品など153のメーカーが出展、業界関係者など約1200名が来場した。

　今春施行予定の機能性表示食品についての取組みでは、ガイドラインが発出されていないことを前提に各種ボードを展示会場に設け、新制度に関する概要や予想される市場の変化、店頭における不可欠な販売員の教育や知識向上など、ドラッグストアの対面販売におけるメリットを活かした販売手法を提示した。

　また、「目の健康を増進します」（ルテイン）、「脳の健康をサポート」（ＤＨＡ）など、昨夏の商談会では提示していなかった各種機能性成分ごとの想定できる表示内容も掲げ、ＤｇＳ活性化に向けた売場の積極的な取組み強化を促した。

　記者会見したは、「薬効が制限されたＯＴＣとは店頭では競合しない」とし、これまで表現できなかった機能表示ができることで「店頭にとってはプラスになる」と述べた。

　また今商談会では、ＤｇＳ版のサービスカウンターを新たに提示、そのコンビニ性とＤｇＳ独自のサービスを融合させた売場を創出することで、他業態に流出してしまった顧客の再獲得を図る。具体的には、ＡＴＭやプリペメイドカードを用いるＰＯＳレジの設置などで従来なかったコンビニ性の補完に加え、健康相談の充実化、新しい介護食・スマイルケア食へのニーズに対応していく。

【写真は、記者会見した松井秀夫会長（写真右）と、商談会会場（12日、東京・大田区）】