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　特定非営利活動法人 全日本健康自然食品協会は17日、第14回通常総会を東京・竹橋の如水会館で開催した。安心・安全な食品の提供などを掲げる同団体の事業方針とともに、役員人事が発表された。

　役員人事では、杢谷正樹（純正食品マルシマ）理事長、中村靖（創健社）副理事長、坂本卓男（サンピュア）副理事長のほか理事12名の留任が決まった。

　今期の事業方針では、正しい食品の思想に関わる情報の提供の強化とともに、専門小売店の活性化などに務めることが示された。

　総会後の懇親会で杢谷理事長は、世界で広がるオーガニックについて触れ、「日本は元々オーガニックであり、有機であり、生き方そのものである。世界に向けてその情報を発信するために、2020年のオリンピックがその契機となる。全健協では他団体と連携し、その運動を広める」とし、日本食の価値を高めることの必要性を述べた。また機能性表示食品については、逐一情報を収集し、しかるべきタイミングで協会としての方針を打ち出す意向だ。

【写真＝総会後の懇親会で挨拶する杢谷正樹理事長（17日、東京・千代田区）】