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　東京都福祉保健局は10月29日、都民の健康や医療に関する意識の把握を目的に毎年実施している「平成26年度東京都福祉保健基礎調査」の概要を発表した。このなかで、健康食品を使用したことがある人の割合は約6割、使用きっかけは「健康の維持が必要と考えた」が約4割、「テレビ・新聞等で広告を見てよさそうだと思ったため」が2割弱と続き、「病気の予防や治療のため」も1割強いた。一方、健康食品使用で体の不調を感じたことがある人は利用者の4％、93％は「体の不調を感じたことはない」と答えた。

　健康状態に関する調査では、自分の健康状態を「よい」と感じる人の割合は約8割、自分の健康のため、食生活や身体活動の増加などの生活習慣をより良い方向にすることに関心がある人の割合は9割弱だった。

　なお、1日の食事の栄養バランスを「3食ともそろえている」割合は、子どもがいない世帯（21％）の方が、子供がいる世帯（14％）よりも高かったほか、世帯類型（高齢者・母子・父子等）別では高齢者世帯（36％）が最も高かった。

　調査は昨年10月～11月にかけて行われ、東京都内に居住する6000世帯及び調査基準日現在20歳以上の世帯員を対象に実施。3597世帯（回収率60％）から回答を得た。