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　日本通信販売協会がこのほど刊行した「第33回通信販売企業実態調査報告書～日本の通信販売2014～」で、2014年度の通販市場規模は全体で前年度比4.9％増の6兆1500億円と初めて6兆円を突破した。楽天やアマゾン、スタートトゥデイなどインターネット通販企業がけん引役となった格好だが、伸び率は3.4ﾎﾟｲﾝﾄ低下、全体平均受注件数も減少しており、昨年度より8万件少ない68.5万件だった。平均受注金額もわずかだが減少した。

　報告書によると、調査対象企業の中で14年度売上高が13年度よりも「増加」したと答えた企業は39％、それに対して「減少」は50％と減少が上回った。減少したと答えた企業の割合は、通販専業企業（61％）の方が兼業48％）よりも多かった。

　媒体別の売上高構成比をみると、インターネットＰＣが22％、カタログが20％、ＤＭ（リーフレット）が14.5％と割合が多く、全体の5割以上を占める。インターネット端末は7％と新聞の5％を抜いたが、前年度比微増にとどまった。

　また、取扱商品として多かったのは、前回調査と同様に健康食品（44％）がトップ、以下化粧品（39％）、食料品（28％）と続いた。商品別売上高構成を見ても、28％で健康食品が最多。化粧品（18％）、食料品（13％）もそれぞれ１割を超えた。

　顧客リスト数については、全体平均で164万人と、前回調査より16％増加した。一方、有効顧客数は30％と若干減少したという。