健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　㈱リクルートホールディングス、オムロンヘルスケア㈱、第一生命保険㈱、メドピア㈱、京都大学らは、健康や医療、介護に関わる個人データ（ＰＨＲ）を、健康管理の質向上に利活用促進するビジネスモデルについて、産学共同で研究開始することを明らかにした。

　研究の具体的な目的は、大学健診を起点とし、①救急・災害時、日常生活範囲内の医療であるプライマリケア受診時の情報項目について連携等も見据えた個人データの標準化②生涯にわたって標準化された個人の健康情報、ライフログを安全に利活用することができる基盤整備――としている。

　既にこのような医療情報連携ネットワークは多数存在するが、この研究グループは「情報の互換性や連続性が不十分であり、運営費用や利用率の低さなどにより、十分普及が進んでいない」と説明する。

　京都大学は環境安全保健機構健康管理部門／健康科学センターが参加。同センターは、京都大学の学生・教職員など約3万人の健康管理を、健康診断などを通じて司るほか、健康などに関わる研究などを実施している。

　メドピアは、医師専用のコミュニティサイトを運営しており、医師同士が臨床現場で得た知見を共有する場を提供している。