健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　大木ヘルスケアホールディングス㈱は12、13の両日、秋冬用カテゴリー提案商談会を都内で開催した。昨年から提案を強化している機能性表示食品の棚割りでは、〝次世代型ヘルスフードカテゴリー〟と銘打ち、ブレイン、アイケア、フローラ、リラックスなど部位・症状・ライフスタイル別のカテゴリーで商品を括り、棚上段に機能性表示食品、その直下に健康食品や雑貨などを並べる消費者が購入しやすい工夫を提示した。

　昨年の商談会開催時では届出受理品の数は多くなかった機能性表示食品だが、制度開始1年以上が経過し、店頭向け商材の市場投入が増えてきた。同社でも「（購入者の）データがとれてきた」として、購入に結び付くカテゴリーと陳列する商品を消費者目線で具体化したかたちだ。

　インバウンドについても、百貨店などの流通で高価格帯の商材は一巡しているが、生活用品とされる商品群は「まだまだ伸びる余地はある」（松井秀正副社長）といい、「アジアの売上を安定的にとっていく」方策を投じていく意向だ。