健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　インターネット調査がサプリメントの有害事象を短期間で把握するのに有用だとする、厚生労働省研究班の報告書がこのほど公表された。機能性表示食品などで健康食品の流通拡大が予想されるなか、特に特定成分を濃縮したサプリ形状製品の安全性確保は重要な課題となっている。調査は症状の程度、成分・原材料などの製品情報、症状を受けたときの対応等を調べ、結果、ネット調査は有害事象の未然防止、拡大防止を図るうえで有効と考えられるとした。

　同研究は「『健康食品』の安全性・有効性情報データベースを活用した健康食品の安全性確保に関する研究」（研究代表者:梅垣敬三氏・医薬基盤・健康・栄養研究所）の分担研究で行われたもの。調査は有害事象が最も多い下痢の症状に絞って実施。事前調査で過去1年以内にサプリ（錠剤・カプセル、粉末状で特定成分が容易に摂取できるものと定義）利用で下痢症状を呈し、利用サプリが関係していると回答した人に本調査を行った。

　本調査の対象者は1295人、うち利用した製品を把握していた人は811人だった。製品名を不明とした人が被害を経験した時期が古いという特徴はなく、また、同じ人が何度も被害を経験していた可能性があった。下痢の症状は軟便、泥状の便、水様性の便が多く、約6割は摂取中止で直ぐに改善した。

　利用製品はハーブ関連に分類できるものが最も多かった。利用目的は健康の維持、美容・ダイエットで7割を占めた。摂取頻度はほぼ毎日が最も多く、利用期間は3カ月未満が大部分だった。下痢を受けた際の対応は「何もしてない」が大部分だった。

　今回の調査はネット調査会社4社で一斉に行ったが、重複回答者は28人にとどまり、複数の調査会社の利用は多くの事例を集める上で有効と考えられるという。さらに、アレルギーや肝機能障害など重篤な事例収集にも適用が考えられるとした。