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　スポーツサプリメント「ＤＮＳ」を展開する㈱ドームは11日、日本アンチドーピング機構（ＪＡＤＡ）による食品の認証プログラムの取得とスポンサーシップの継続を取り止め、国際的なサプリメント分野専門のアンチドーピング分析企業であるＬＧＣ社（英国）の認証プログラムに参加すると発表した。

　同社によると、ＪＡＤＡは2014年にスポンサーシップと商品認証の両プログラムを改定したが、それに伴うスポンサー料の大幅値上げほか、米国のｃＧＭＰ認証取得の義務化などでコストが大幅に増えること、さらにＪＡＤＡによる商品分析結果の非開示や分析プロセスへの疑問などを取り止めの理由に挙げている。

　ＪＡＤＡに対するスポンサーシップと認証プログラムを受けている企業は、現在、大塚製薬、味の素、明治、森永乳業の4社。ただ、一部ではＪＡＤＡのこうした姿勢に対し反発が強まっている模様で、今後、ドームの動きに追随するところも出てきそうだ。

　ＪＡＤＡは認証プログラムで、日本分析センターにスポーツサプリメントなど食品の分析を委託しているが、ドームによると、分析の精度などに関して、疑問に感じる点が多く、また、大手広告代理店を介したＪＡＤＡの閉鎖的な運営手法にもなじまなかったとしている。

　同社では陸上短距離のケンブリッジ飛鳥選手やプロ野球、サッカー選手など多くのアスリートのサポートを行っているが、スポーツサプリメントの豊富な分析・認証実績を持つＬＧＣ社のプログラムに参加することで、ＪＡＤＡよりも高いアンチドーピングの信頼性を確保することができるとしている。