健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　ドラッグストア業界団体の日本チェーンドラッグストア協会（青木桂生会長、ＪＡＣＤＳ）は、昨年から検討作業を本格化していた「次世代ドラッグストアビジョン」について、先月23日に開いた常任理事会で決定した。今後の国内ドラッグストアのあり方や方向性について業界が自主的に検討し取りまとめたもの。今後、ビジョンに基づき、業界全体を、健康・美容に関する機能を付加した「次世代型ドラッグストア」にシフトさせていく。

　ＪＡＣＤＳによると、ビジョンは、今後のＤｇＳが備えるべき機能要件を「基本機能」と「健康サポート機能」の2つに分け、それぞれの機能要件を満たしたＤｇＳを「次世代ドラッグストア」に業態進化させるというもの。業界として各ＤｇＳへの支援活動も展開していく方針。それにより、「新しい需要と顧客をつくる。地域の健康の担い手、あるいはプラットフォームとして、ＤｇＳの位置づけを確実なものにしていく」（宗像守事務総長）としている。

　健康サポート機能の要件については、必須と選択の実施項目をそれぞれ設け、必須実施項目には、機能性表示食品や栄養機能食品に関する「情報提供」も盛り込む。これにより、機能性表示食品に関連した売り場づくりの推進と合わせ、「新しい市場を創造」したい考え。そのために、各店舗の「コンシェルジュ」が活用する情報提供ツールとして、「ナチュラルメディシン・データベース」の日本語版を業界全体で取り入れる方針だ。

　ＪＡＣＤＳはビジョンの詳細について、今月16日から19日まで千葉・幕張メッセで開催する「ＪＡＰＡＮドラッグストアショー」内で会見を行う予定。