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　カフェイン入りエナジードリンクなどカフェインの過剰摂取に起因すると見られる中毒症状が増加している問題に関して、消費者庁と厚生労働省は14日、対策を検討する考えを明らかにした。

　カフェインは医薬品としても使われていることから、2009年に厚生労働省がリスク評価の対象とするか検討した経緯がある。

　同省では「健康のための睡眠指針」などで、カフェインの過剰摂取の注意を促しているが、最近、カフェイン入り栄養飲料などの多量摂取によると見られる中毒例の報告があるという。

　14日に会見した消費者庁の岡村和美長官は、「消費者庁に26件の健康被害情報が寄せられている」とし、「厚生労働省をはじめとする関係府省庁と連携した上で、国内外の科学的知見を踏まえて検討する」と述べた。

　科学的検証、調査などは厚労省が中心になって行うため、消費者庁は調査結果を踏まえて、食品表示や注意喚起のあり方などを検討する。

　カフェインはＷＡＤＡ（世界アンチ・ドーピング機構）の禁止物質に登録されていないが、興奮薬に該当するとしており、監視対象に指定している。