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　㈱ファイン（大阪市東淀川区）は、すでに届出受理されている機能性表示食品のうち、アイケアや抗疲労などを訴求する7品を秋冬商戦に投入する。主要販路とするドラッグストアなどに対し、訴求内容を表記したＰＯＰや吊り什器など専用のディスプレイを用意するなどし、初年度（9月からの半期分）3億円の売上を見込む。先月22日に大阪市内で開いたメディア向けの商品発表会で説明した。

　機能性表示食品7品は来月7日に上市する。眼のピント調節などに訴求する「アイビタン」、疲労感を軽減する「還元型コエンザイムＱ10」、記憶力を維持する「イチョウ葉エキス粒」、血糖値の上昇抑制の「メタ・コーヒー」、血圧低下に働く飲料「ＲＷ」など7品を流通させる。それら1カ月分のレギュラータイプとは別に、7～14日分の試し品（980円シリーズ）も用意。9月の正式販売前に少量タイプを量販店などで試験的に導入するなどして、レギュラータイプの販売につなげる。

　同社の機能性表示食品の届出受理は62品にのぼる（7月31日時点）。2年前に同社として初となる機能性表示食品「ルテイン40」を市場に投入し、今回の7品追加で計14品が流通することになる。「届出受理されている残りの商品は今後、タイミングをみて順次販売を進めていく」方針だ。

　秋冬商戦には機能性表示食品以外にも、同社が得意とするスーパーフードシリーズからマキベリーやアセロラを組合わせた「赤のビーツ」や、アレルギー特定原材料など27品目を不使用の自然派スープ「ＬＯＨＡ ＳＯＵＰ」6品を販売することも発表された。

　発表会当日、挨拶した佐々木信綱社長は、「当社にはこれまでに培った数千の健康食品など商品開発のノウハウがある。大阪大学内に設けている研究施設や自社工場などで研究や製造に関して、そのリソースを取引先に利用していただいている。さらに機能性のある原料も、海外のネットワークを使い取り寄せている。それらの蓄積が市場が求める商品の開発に活かされている」といい、機能性表示食品などＯＥＭ展開につなげていく方針を述べた。

【写真＝上：佐々木信綱社長　下：専用ディスプレイで売場の活性化を図る】