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　国民生活センターがまとめ、10日公表した「2016年度のＰＩＯ‐ＮＥＴにみる危害・危険情報の概要」によると、健康食品に関して寄せられた危害情報は1866件と前年度の898件から968件も増加した。危害の内容は「消化器障害」が969件と過半数を占め、次いで「皮膚障害」592件、頭痛や発熱などが含まれる「その他の傷病及び諸症状」265件。商品・サービス別でみると、危害情報が最も多く寄せられたのは健康食品だったという。

　前年度に健康食品に関して寄せられた危害情報は898件で第3位、14年度は583件で4位。もともと増加傾向にあったといえるが、16年度になって2倍以上に増えるのも異常といえそうだ。センターによると、1866件のうち534件が「酵素食品」で、前年度から344件増加した。「ダイエット食品も目立った」（商品テスト部）としている。

　センターでは、健康食品の危害情報件数が大きく増加した背景について、「はっきり分からない」（同）という。

　センターによると、ここで言う「危害情報」とは、商品やサービスに関連して「身体にけが、病気等の疾病（危害）を受けたという情報」のこと。ただ、センターは、健康食品に関して16年度寄せられた危害情報の「事例」として、「スマホで青汁の初回お試しを注文。湿疹が出て体調不良になったと言ったのに、4回の定期購入で解約不能と言う。納得がいかない」、「ネットでお試し500円という酵素を注文したら、定期コースの申込みになっていた。飲むと下痢をしたり体調不良になるし、やめたいが連絡不能」といった例を挙げている。

　この2例だけでは断言できないものの、健康被害と同時に最近増加傾向にある通販の定期購入トラブルを訴えていることが、特徴的傾向と言えそうだ。センターでは、「定期購入トラブルの増加と、危害情報の増加の間に関連があるかどうかは分からない」（同）と話している。