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　健康食品産業協議会など6団体が後援する「ビタミンフォーラム2018」（ビタミンフォーラム2018実行委員会主催）が25日、都内で開催され、ビタミン摂取に係る制度のあり方などを議論した。

　フォーラムでは、海外からの講演者として、蘭フローニンゲン大学教授のマンフレッド・エッガースドルファー氏、ＥＵ保健・食品安全総局の元食品法・バイオテクノロジー部門長バシル・マシオダキス氏ほかが出席し、一部ビタミンの疾病リスク低減の表示が可能になっている欧米の制度などについて講演した。

　一方、来賓として講演した消費者庁の芳賀めぐみ氏（食品表示企画課課長補佐）は、「今年度に栄養成分表示や栄養機能食品制度の実態調査を行う。それらを踏まえ、栄養成分表示をどう消費者に普及啓発するのか、栄養機能食品制度をどう見直すのかを考えていきたい」とした。

　また、パネルディスカッション（司会・木村毅健康食品産業協議会会長）では、森下竜一・日本抗加齢協会副理事長、駒村純一・森下仁丹社長、横田敏・日本チェーンドラッグストア協会第三事業部長らが登壇。この中で森下氏は、ビタミンの表示方法の見直しに関して「機能性表示食品制度と栄養機能食品制度の合体は根拠法が異なるので難しい。これといった解決策はないが、ひとつは個別のビタミン栄養素について栄養機能食品制度の中で変えていく、もうひとつはトクホを拡大してビタミンＤなど個別栄養素をそこに入れていく方法も考えられる」とした。駒村氏は「日本ではビタミンの話になるとＯＴＣの話になってしまう。また、ビタミンをバルクで生産するところがない」と指摘。横田氏は「消費者にとって、今の保健機能食品制度は複雑すぎて理解できていない」とした。