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　日本ＯＴＣ医薬品協会は2014年度事業計画に一般用医薬品による「予防訴求」の実現を盛り込んだ。サプリメントなど食品の機能性表示制度を国が新たに導入するのを強く意識したもので、効果・効能に関する広告表現の拡大を図りたい考えだ。1月27日に都内で開いた会見で明らかにした。

　吉野会長は会見の中で、「（政府の成長戦略などにおいて）セルフメディケーションは国策に位置付けられた」と繰り返し強調。これに対応するため14年度に重点的に取り組む課題のひとつとして、「新たなステージに向けたＯＴＣ医薬品産業グランドデザインの構築とそれに基づく事業活動の見直し」を挙げた。ＯＴＣ医薬品による予防訴求実現は、このうちのテーマのひとつとして取り入れたもの。

　吉野会長は、ＯＴＣ医薬品の予防訴求は「健康食品等の機能性表示の動き」に対するものだと説明。その上で、「疾病に罹る前に健康の回復と維持を図ることはセルフメディケーションの原点であることに留意し、そのような対処に役立つものの筆頭となるのは、ＯＴＣ医薬品であるとの理解促進を図っていく」などと話した。

　また、その実現に当たっては「生活者への情報提供に広告宣伝が果たす役割に着目し、生活者の自主的な取り組みを支援できるよう生活者調査に基づいた広告表現の充実・改善を進め、その一環として生活者の疾病予防に向けた取り組みにおける、ＯＴＣ医薬品の予防訴求を実現していく」と述べ、ＯＴＣ医薬品を巡る広告宣伝に関する規制を取り払いたい考えを示した。