健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　大正製薬は今年度（2021年3月期）、国内セルフメディケーション（ＳＭ）事業の持続的成長を図るため、サプリメントや一般用医薬品など通信販売事業の拡充を目指す。前年度の国内ＳＭ事業の売上高はほぼ横ばいで推移。その中で通販事業の売上高は順調に伸長しているものの、いまのところ黒字化できていない。製品ラインナップを拡充するなどして通販事業収益の拡大を図る。

　同社通販事業のうち「大正製薬ダイレクト」の前年度売上高は、昨対比11.9％増の115億円と2ケタ増の伸長を見せた。機能性表示食品を中心にした日刊紙等への活発な広告出稿が売上増に寄与している一方で、利益を圧迫しているとみられる。

　他方で、リポビタンＤシリーズなどをラインナップする主力の国内ＳＭ事業の昨年度売上高は、同0.7％増の1471億円と横ばい。海外も含めたＳＭ事業は22.2％増と大きく増加したものの、国内は伸び悩みを見せており、国内に関しては今年度、マイナス成長を見込む。

　そうした中で同社は、国内ＳＭ事業の持続的成長に向けた取組みとして、販売チャネルの強化・拡大▽スキンケア領域の拡大▽食品領域の拡大──を掲げており、この一環として通販事業の拡充を目指し、サプリメントなど食品の拡大を図るとみられる。

　通販事業での製品拡充について同社は取材に、機能性表示食品や特定保健用食品などの健康美容関連食品や一般用医薬品を増やしていくとコメント。食品については、以前から多く手掛けている生活習慣病対策関連製品とともに、他の領域の製品アイテムを増やしていくとみられる。

　一方、通販事業の拡充を図る背景には、新型コロナウイルスの影響で、消費者の購買活動が変化する可能性を無視できないこともある。国内ＳＭ事業の主要販路はドラッグストアだが、大正製薬ＨＤが先月14日にオンラインで開催した決算説明会のなかで上原茂副社長は、「（新型コロナの影響で）店舗で買物する機会が減る可能性がある」と述べた。