健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　栄養価が少ないと言われるナスを〝機能性野菜〟と位置づけ、市場や社会への普及促進を本格的に目指す動きが出てきた。

　ナスの機能性研究を行う信州大学学術研究院の中村浩蔵准教授（農学系）が会長を務める産学官連携組織「機能性野菜ナスコンソーシアム」が8月6日に発足。会員企業に対し、生鮮ナスやナスを原料にした機能性表示食品の届出サポート、ナスに含有するコリンエステルの分析受託などの取り組みを通じた〝ナス・イノベーション〟を推進。機能性野菜としてのナスの普及促進を図る。

　ナスの食品機能を巡っては、含有するコリンエステル（アセチルコリン）を機能性関与成分にした機能性表示食品（サプリメント）の届出が先ごろ公開された。同コンソーシアムでは、「今後、生鮮ナスおよびナスを原料とする機能性表示食品が増えていくことが期待される」としており、機能性表示食品制度の活用を通じて、機能性を付加したナスの普及促進を進める考えだ。

　同コンソーシアムの会長を務める信州大の中村准教授は、農研機構生研支援センターの支援を受けたプロジェクト「新規機能性成分によるナス高付加価値化のための機能性表示食品開発」（2017～19年度）の研究代表者を務めていた。同プロジェクトでの研究成果が機能性表示食品の届出にもつながっており、研究成果の更なる普及・活用を図る目的で同コンソーシアムを発足した。

　同コンソーシアムには8月6日時点で17機関・企業が参画しているという。企業としては、機能性表示食品の届出を行った信州大学発ベンチャー企業のウェルナスをはじめ、ＡＤＥＫＡ、サラダコスモ、タキイ種苗、三井食品工業、野菜で健康研究所などが名を連ねている。

　そのほか、機関としては、信州大学や農研機構のほか、愛媛大学、関西大学、高知県、熊本県、群馬県等の各農業技術センター──などが参画している。