健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　国内サプリメント・健康食品受託製造企業を対象にしたアンケートを、健康産業流通新聞が行い、合計50社から回答を得た。昨年から続く新型コロナウイルスの流行が社会全体に少なからず影響を与えている中、サプリメント・健康食品に対する需要は堅調であることが見えてくる。アンケートは主にｅメールで今月6日以降に実施した。

　コロナ禍がサプリメント・健康食品の需要に及ぼした影響をとらえる目的で、2020年通年の受注件数・数量の前年同期比を尋ねたところ、「大きく増えた」と「やや増えた」を選んだ企業は合わせて18社に上った一方で、「やや減った」と「減った」はそれぞれ計15社と大差なかった。「変わらない」も計15社だった（無回答2社）。

　昨年8月下旬から9月上旬にかけて行った前回の調査（回答47社）では、前回の緊急事態宣言発令期間を含む20年4～8月の受注状況を尋ねている。今回のアンケート結果と比較すると、「減った」はほぼ横ばいで、「変わらない」が大幅に減少。「やや増えた」と「やや減った」が増加した。増加率としては、「やや増」の方が大きい。

　「変わらない」の大幅な減少は、コロナ禍が長引くのに合わせてその影響が顕在化してきたことを示唆する。他方で、「やや増えた」の回答が増加したことからは、20年下期から受注状況が上向いてきた傾向が窺われる。

　減少した理由は何か。「減った」「やや減った」を選んだ企業の自由記述では、コロナ禍の影響をその要因として述べる向きが目立つ。「コロナの影響」「インバウンド関連の受注が大きく減ったため」「インバウンド需要減/店頭販売商品の需要減」「特に上半期に減少が見られた」──などの声が上がった。

　また、緊急事態宣言発令の影響も受けた顧客企業の事業活動の停滞や、デパートなど商業施設の営業時間短縮を減少要因として挙げる声も上がった。他に、スポーツ関連など特定分野の商品の受注が落ち込んだとする声や、「一般消費者の購入品目の移り変わり」を減少要因として挙げる声もあった。

　総じて、コロナの影響といえる。「下半期は持ち直した」という企業でも、前年並みを維持するのは難しかった。「混乱の中で企業活動は、自社、顧客ともに萎縮した部分があり、特に外国人を相手にした商流の顧客からの受注で大きな影響を受けたことなどから、前年同期比をキープするまでに至らなかった」。

　一方、「変わらない」を選んだ企業も、受注状況はまだら模様だったようだ。「新規案件が減ったものの既存顧客が健闘している」「主力商品は特需で伸びたが、中国観光客の激減で売上が低下した（商品も）。トータルとしては現状維持」「コロナの影響かどうかは分からないが、プラスに転じた顧客もあれば、マイナスに転じた顧客もあり、平均すると大きく増減しなかった」などといった声が上がった。

　増加したとする企業でも、まだら模様の状況はさほど変わらない。「やや増えた」を選んだ企業からは、「コロナで大きく打撃を受けた部分もあれば、好調だった部分もあり、トータルすると微増だった」「販路によって厳しかった顧客がいる一方で伸びた顧客も」「海外向けの製品は落ち込んだものの国内向け顧客の受注増により、一昨年と比較して生産数量は増えている」──などといった声が寄せられ、平均すると「やや増えた」結果であったことが窺われる。

　他方で、「増えた」と回答した企業の自由記述を見ると、その要因として、「通販」を挙げる声が複数あった。「店舗販売の商品は大きく落ち込んだが、ネット通販がそれ以上に伸びた」「国内の通販や青汁販売が好調だった」といった声が上がった。

　また、コロナ禍を受けた健康意識の高まりや、最終製品販売会社の新商品開発に向けた意欲の高まりを指摘する声もあった。「新規の問い合わせが増えている。各社これまでとは違う商品開発を検討されているように思う」「コロナにより健康食品に対する認識が高くなっていると思われ、新規商品に対する取り組み意欲が高まっているように思う」といった意見が上がった。

　2020年の売上高と昨対比を尋ねたところ、回答22社のうち増加は計11社、減少は計7社、横ばいは計5社だった。増加したと回答した企業のうち最も大きな伸び率は35％。同社では増加した背景について、「新しい顧客を開拓できた。積極的に動いたことで反応があった」としている。