健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）が4月1日に公表した2021年2月度の通販売上高調査結果によると、健康食品の売上高は143億4200万円だった。

　前年同月比は13.9％のプラスの2ケタ増だった。健康食品売上高の増加は9カ月連続、2ケタ増は3カ月連続と好調が続いている。調査対象はＪＡＤＭＡ会員企業126社。

　化粧品も、同5.5％増の159億6200万円と増加した。増加は5カ月連続。

　2月度は、文具・事務用品を除く各商品カテゴリーで売上高が増加し、総売上高は同6.9％増の1190億3600万円だった。増加は5カ月連続となっている。

　2月度の1社あたり平均受注件数は、回答92社で7万2847件だった。前の月は７万件を若干下回っていたが、すぐに7万件台を回復したかたちだ。

　経済産業省大臣官房調査統計グループは、2021年2月分の商業動態統計速報値を、3月30日に発表した。ドラッグストア（ＤｇＳ）の「健康食品」販売額は173億円で、前年同月比は8.7％の減少。2カ月連続で減少となった。

　ＤｇＳ全体の販売額は、5561億円で、前年同月比は8.3％減。商品別に見ても、すべての分野で前年同月比は減少となっている。この原因について経産省は、「コロナ禍による前年同月に起きた買い占め状況が原因。特にマスクなどは品不足に陥るほど前年の販売額が高かったため」と分析。

　実際、前々年度同月比でみると、「健康食品」部門は3.6％増、「ヘルスケア用品（衛生用品）」部門は11.6％増、全体でも9.2％増となっている。この数値を根拠に経産省は、ＤｇＳ販売額そのものは「好調傾向だとみていい」との見解を示している。

　2月分速報値を商品別にみると、「ヘルスケア用品（衛生用品）・介護・ベビー」が同24.0％減、「ＯＴＣ医薬品」が同13.6％減、「家庭用品・日用消耗品・ペット用品」が同12.5％増、「ビューティケア（化粧品・小物）」が同10.6％減、「トイレタリー」が同6.8％減、「調剤医薬品」が同1.9％減、「その他」が同1.9％減、「食品」が同0.3％減だった。