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　総務省統計局が9月7日公表した2021年7月の家計調査（2人以上世帯）で、サプリメントなど「健康保持用摂取品」の1世帯あたり支出額が前年の同じ月から大きく落ち込み、物価変動の影響を除いた実質で17.2％のマイナスとなった。

　減少は4カ月連続。前年同時期に続いた2ケタ増の反動が出ているとみられる。ただ、減少率が月を追うごとに拡大しており、7月は、今年1月以降では最大を記録した。

　7月の健康保持用摂取品に対する1世帯あたり支出額は1107円だった。今年1月以降では下から3番目に低い水準。5月以降は連続して前の月を下回っている。

　世帯別支出額を見ても減少が続いている。勤労者世帯は1世帯あたり837円、前年同月比は名目で8.8％の減少だった。マイナスは2カ月連続。また、健康保持用摂取品の主要消費層と考えられる勤労者以外の世帯は、同1426円と1500円を下回り、前年同月から同21.4％のマイナスと大きく減少した。

　前年の7月は支出額が大きく増加。前年同月に対して21％以上の伸びを示していた。また同4～6月についても、最大で22％以上の2ケタ増で推移。この反動が今年4～7月の連続減の背景と考えられる。

　8月の調査結果が注目される。ただ、前年同月は50％の増加、支出額としては1560円以上を記録していた。引き続き減少する可能性が高いと考えられる。

　家計調査における健康保持用摂取品の支出額と対をなすのが、日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）の通販売上高月次調査における健康食品売上高と、経済産業省の商業動態統計におけるドラッグストアの健康食品販売額だ。いずれも増加基調を示している。

　会員企業122社を対象にしたＪＡＤＭＡの2021年7月通販売上高調査で健康食品の売上高は158億3100万円となり、前年同月比は9.1％のプラス。増加は14カ月連続だ。

　一方、商業動態統計の同7月分（速報）を見ると、ドラッグストアにおける健康食品の販売額は207億円で、前年同月比は3.3％のプラスだった。増加は5カ月連続と、通販ほどではないが前年同月を上回り続けている。

　また、ネットショッピングでの支出額を定点観測している家計消費状況調査でも、健康食品の支出額は連続して前年を上回っている。7月の支出額は736円、前年同月比は5.7％増となり。プラスは21年4月以来16カ月連続を記録した。