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　日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）のサプリメント部会（山田英生部会長・山田養蜂場代表）は、今年2～3月にかけて実施した「第3回サプリメント登録調査」の結果をまとめた。調査対象となったサプリメント取扱い企業の合計は146社。企業回答と市場の伸長状況を基に推計したサプリメント売上高は4793億円。うち通信販売での売上は85％にあたる4074億円とした。

　146社の売上高構成比は「1億円未満」が27％で最も多く、「10～50億円」が21％でこれに続き、二極化の構図が見られた。

　取扱商品数は146社合計で5090点。内訳は「1～10点」が45％で最多、「11～20点」が23％で続き、20点以内の企業が約7割に達した。取扱成分（複数回答）は、6割近い企業が「グルコサミン」「コラーゲン」を挙げたほか、「ビタミンＢ群」「食物繊維」「ブルーベリー」「ＥＰＡ」は前回よりも取扱企業が伸びた。また、自社のブランド製品を受託製造している割合は全体の71％で、受託製造の需要の高さがうかがえた。

　一方、広告を行っている企業は141社。利用媒体は「インターネット」が83％で最多だが、前年調査に比べ「新聞」「カタログ」「チラシ」などアナログ媒体も増えた。広告表示のチェック体制については、チェックを行っていない企業は1社もなく、何らかのチェックを行っていた。83％は社内の担当部署が行っていると回答した。

　また、安全性については、残留農薬検査を実施している企業が64％、栄養成分分析も62％に達した。製造工場のＧＭＰ（適正製造規範）取得率は73％。前年調査より2％伸びた。一方で、ＧＭＰマークを製品に表示しているのは16％にとどまった。

　消費者対応では、95％が消費者対応窓口を設置していた。消費者からの問合せ件数は、年間ベースで5000件以上との回答社が増加し、全体としても増加傾向にあるとした。問合せ内容（複数回答）は、「商品に関するもの」「成分に関するもの」といった効能効果の確認が8割強と前年同様に多かったほか、「摂取に関すること」「薬との飲み合わせ」も7割前後に達した。