健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）の理事社・監事社を中心とする145社の2013年度（13年4月～14年3月）売上高は合計1兆6370億7300万円となり、前年同期と比べて2.1％増加した。そのうち健康食品は0.1％減の2034億2700万円と微減だが、年度を通じて前年同月割れの月が大半だった。12年度に引き続き新規顧客獲得に苦戦している様子が窺われる。ＪＡＤＭＡがまとめ、5月23日に発表した。

　健康食品の13年度月次売上高を見ると、4月と5月は増加で推移したものの、以降14年2月まで9カ月連続のマイナスとなり、減少幅が最も大きかったのは14年1月の5.1％だった。売上金額を見ても、消費増税に伴う買い溜めや、駆け込み需要が大きく影響した同3月を除き、180億円台に達する月はなく、同1月は154億円台に落ち込んでいた。

　また、ＪＡＤＭＡがまとめた調査対象企業の年商規模別の健康食品売上高をみると、年商10億円未満から300億円以上までほぼすべてのカテゴリーで前年度実績を下回った。唯一増加したのは40億円以上100億円未満企業群の3.6％増（合計378億円）。100億円以上300億円未満企業群では0.4％減（同808億7000万円）、300億円以上の大手企業群では0.4％減（同49億6000万円）だったという。

　なお、化粧品の13年度売上高は0.5％増の1772億3700万円と微増だったものの、健康食品と同様に前年同月割れが目立った。14年3月売上高が26.6％増の195億7300万円と消費増税の影響で大幅増となったことが増加要因として大きいとみられる。