健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　㈱大木（東京都文京区）は15、16日の2日間、東京流通センターで「2014年秋冬用カテゴリー提案商談会」を開催した。今回は「新しい売上をつくる！」をテーマに、医薬品、健康食品、快適生活用品、コスメ・バラエティーメーカーなど146社が出展、業界関係者を中心に約1400名の来場があった。

　今回の商談会では昨今の需要増に応え、健康食品と快適生活用品を同カテゴリー化し、展示ゾーンを大幅に増やした。

　同社松井秀夫会長は「増税後の新たな売上をいかに作っていくか」、消費者の購入頻度を上げる商品提案が今後の新たな市場をつくる鍵になるとし、今後ドラッグストアが行うべき各種施策を提示した。

　注目を集めている健康食品の「機能性表示制度」については、機能性表示が解禁されることで店頭における売り方も変わり、ブランド別・成分別での訴求が可能になるとの考えを提示。そのための新たな棚割りの必要性を特大パネルや各種資料で来場者に向け提案していた。

【写真は会見する松井秀夫会長（写真左）と、商談会会場】