健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　大塚製薬㈱（東京都千代田区）は、更年期症状の軽減が期待できる大豆由来成分「エクオール」について、国内を対象にした「エクオール産生能力の実態調査」を発表した。その結果、70代以降は50％以上の産生率である一方で、10代はその半分となる27％となり、「大豆摂取頻度とエクオール産生能力との関連性が見られる」と分析している。同社が8月13日発表した。

　調査は同社がヘルスケアシステムズ㈱に依頼、全国の13～89歳の男女2094人を対象に、2011年6月から13年12月迄の2年半の期間行った。エクオールの産生能力については、体外排出するエクオールの簡尿検査キット「ソイチェック」を用いた。

　年代別のエクオール産生者比率では、10代27％、20代38％、30代46％、40代44％、50代43％、60代46％、70代54％、80代50％となっており、年代が低いほど産生者の割合は低い傾向にあることが分かった。地域別にみると、関東の46％に対し、関西では39％と低く、納豆などの大豆食の摂取頻度との関連性を指摘している。

　国別のエクオール産生者の割合については、これまでに日本や中国、台湾などアジア諸国は50％前後と高く、大豆摂取の習慣が少ないフィンランドやアメリカ、イタリア、オランダなど欧米では20～30％程度の低い値に止まっていることが報告されている。

　愛知学院大・大澤俊彦教授は、若年層でエクオールの産生能が低いことなどについて、食の欧米化を指摘、和食中心の食生活への改善を促すとともに、エクオール含有食品などの栄養補助食品摂取での体調管理を勧めている。