健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　日本通信販売協会が12日にまとめた14年6月度通販売上高調査結果は、健康食品が前年同月比8.3％減の155億2900万円と3カ月連続で減少した。その他の商品分野を見ても、化粧品が7.2％減（132億4800万円）、衣料品が11.6％減（274億6500万円）などと全体的に減少しており、総売上高は5.2％減の1256億8800万円と、3カ月連続で前年同月を下回る結果となった。

　調査対象企業は、ＪＡＤＭＡの理事会社・監事社を中心とする会員企業145社。6月度の1社当たり平均受注件数は8万9907件（回答118社）。前の月に比べると総売上高は22億円ほど落ち込んだ一方で、平均受注件数は約700件多かった。

　消費増税に伴う駆け込みの反動減が6月も続いたと見られるが、健康食品の減少幅の回復率は前の月と比べて1.2ﾎﾟｲﾝﾄ、化粧品も0.8ﾎﾟｲﾝﾄに止まっており、落ち込み解消の動きは鈍いと言える。衣料品に関しては逆に、8.9ﾎﾟｲﾝﾄも悪化した。

　4月度以降とは調査対象企業が一部異なるが、今年3月度の健康食品の売上高は前年同月比16.3％増の200億9000万円と、約27億6000万円増加していた。一方で、4～6月度の減少額を単純合算すると約57億8000万円と、3月度の増加分の2倍以上に達している。消費者が買い控えを強めている可能性もありそうだ。