健康産業界の総合専門紙・健康産業流通新聞

話題

ｺﾗｰｹﾞﾝ今期苦戦　ｺﾛﾅ影響原料大手3Ｑ､減収減益（2021.2.25）

　国内コラーゲンペプチドメーカー大手の2021年3月期第3四半期決算が出そろった。新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、原材料販売に苦戦したもようだ。インバウンド消費の蒸発によって、ドラッグストアなどの店頭で展開される美容訴求商品の販売が減少。海外も同様だったようだ。

富士経済　20年サプリ市場微増　（2021.2.25）

　機能志向食品（サプリメント）の2020年市場規模は前年比微増にとどまるとする調査結果を市場調査会社が取りまとめ、2月17日公表した。一部のカテゴリーで「特需」が見られたという。しかし、新型コロナ禍に伴う訪日客の大幅減によってインバウンド需要が落ち込み、美容分野などが苦戦した。

20年の健康志向食品飲料類の伸び大きく　（2021.1.28）

　明らか食品及びドリンク類の健康志向食品の2020年市場規模は前年比0.9％増の1兆4999億円が見込まれるとする調査結果を、富士経済が1月8日に公表した。そのうち免疫賦活作用関連の健康志向食品の市場規模は、同8.9％増の1406億円が見込まれる。「体調管理」に気をつかう消費者が増加したことが要因という。

コロナ下の業績　〝巣ごもり〟左右　（2021.2.11）

　新型コロナウイルスの感染拡大がサプリメント・健康食品や化粧品の国内市場に影響を与えている。上場企業の本決算、第3四半期からは、巣ごもり需要を獲得した企業は業績好調の様子が窺われる一方で、店販やインバウンドで売り上げてきた企業は苦戦。訪日客消滅や外出自粛の長期化が企業の業績に打撃を与えているようだ。

5-ALAに熱い眼差し　注目の特定臨床研究　（2021.2.25）

　アミノ酸の一種、5‐アミノレブリン酸（5‐ＡＬＡ）に対する関心がにわかに高まっている。新型コロナウイルス感染症原因ウイルスの感染抑制効果を巡る研究結果を長崎大学が発表したためだ。現時点では培養細胞（インビトロ）試験の結果にすぎず、ヒトに対する有効性は定かでない。ただ、同大は現在、新型コロナ感染症患者に対する5‐ＡＬＡを用いた特定臨床研究を国内で進めている。5‐ＡＬＡ高含有食品（サプリメント）による予防効果でなく治療効果を検証するという。臨床研究法に基づき必ず公表される研究結果が大いに注目されそうだ。

アンチドーピング認証取得70社超　（2021.2.11）

サプリメントのアンチドーピング認証を国内で取得する動きが広がり続けている。最近では、医薬品領域の製品で認証を取得する企業も相次いで現われており、食品と医薬品の両市場を横断する形でアンチドーピング認証製品が増加している。代表的な認証であるインフォームドチョイスおよび同スポーツ認証を取得した国内企業は現在までに70社を突破した。認証製品を数多く展開する国内スポーツニュートリション企業が、プロ野球チームと公式サプライヤー契約を取り交わしてもいる。

専ら医成分、届出相次ぐ　共通表示内に成分名なく（2021.2.11）

食薬区分の「専ら医薬品として使用される成分本質（原材料）」（専ら医）リストに収載されている成分を、機能性表示食品の機能性関与成分として届け出る動きが相次いでいる。同リストに収載されている成分名をそのまま機能性関与成分名にした届出がある。一方、別名で届け出たものもあるが、共通しているのは届出表示において成分名を明示しない点だ。届出者の自主判断でそうなったとみられるものの、複数回の差し戻しを経た上で、最終的に公開された届出表示に落ち着いた場合もある。事実上のルールと捉えるのが妥当といえそうだ。

検証疾病リスク低減表示　企業が望む表示の実現を　（2021.2.11）

食品あるいは食品成分と疾病の関係に直接言及できる疾病リスク低減表示制度の今後の運用を巡る検討会が進んでいる。現在、日本で認められている疾病リスク低減表示は、国が基準を定めた2種類にとどまる。欧米などの海外諸国と比較して相当限定的だ。企業の制度活用もほとんど進んでおらず、検討会が立ち上げられた背景には、制度が使われていない現状を改善する目的もある。ただ、疾病リスク低減表示を認めるかどうかは諸外国でも慎重に判断している。制度の運用改善は一筋縄ではいかない。

台湾市場も拡大基調続く関節、アイケア､美容が人気（2021.1.28）

　アジアでは今、新型コロナウイルスの感染拡大を背景に、人々の自己防衛意識が高まり、健康食品の需要が伸びている。その現況を伝える目的で、中国市場にスポットを当てた記事を前号（第1032号）で掲載した。今回は、視点を台湾市場に移し、「食品工業発展研究所」（ＩＴＩＳ）等のデータを活用しながら同国の市場概況を報告する。なお、台湾の健康食品のカテゴリーは、①国に認可された「健康食品」（現在約350商品ほど存在）、②認可はされていないが健康機能を訴求する一般食品（錠剤・カプセル状食品を含む栄養補助食品）、③特殊栄養食品──の3分野が存在する。台湾ではこれら3つを総称して「保健食品」と呼んでいるため、この記事もそれにならうことにする。（アジア支局長・楊恵芳）