NEWS速報

フコイダンでブランド展開 ヴェントゥーノ 12月からテレビCM(2024.10.28)

 健康食品企画販売のヴェントゥーノ(福岡市中央区)が独自開発のフコイダン原材料を用いた最終商品のブランド展開を開始する。従来、主要ターゲットとしてきた50代のミドル層ではなく、10代から50代の幅広い年代層に向けてタブレットをはじめゼリー、ドリンクの3種をラインナップした。まずは自社通販やアマゾン、楽天などECモールでの展開を進めながら、12月から放映開始するテレビCMに合わせ九州エリアでのスーパーやドラッグストアなど店頭販売に乗り出す。


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「プレミアムカロリミット」の初動好調 ファンケル 今月16日から本格販売 テレビCM放映も(2024.10.24)

 ファンケル(横浜市中区)の代表商品「カロリミット」のプレミアム品の動きが好調だ。先月下旬からドラッグストアや量販店、コンビニなど一般流通向けで販売を先行させるなど初動が好調に推移している。今月16日からはファンケルの直営店や通販サイトなど販売チャネルを広げ本格販売が始まった。加えて同月23日からはテレビCMを開始するなどプロモーションを強化する方針で、ダイエット食品市場におけるシェア獲得が進みそうだ。


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プロテインの売上220億円 カーブス 〝機能性表示〟2品がけん引(2024.10.21)

 主婦層を主要ターゲットに展開するフィットネスクラブ「カーブス」における、プロテインを中心とする会員向け物販売上が200億円を超えた。前年比26.8%増の220.6億円を計上した。コロナ禍で若干売上を落としていたが、その後着実に売上を伸ばし、前期から50億円近く売上を積み上げたかたちだ。昨年末に6年ぶりに新商品を投入したプロテインと、ヤング層(50~66歳)に向けたプロテインの新商品が売上増に貢献したかたちだ。


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フェムケア市場規模は368億円と試算  前年比1%増 健食やOTCなどインナーケアで TPC調査(2024.10.17)

 市場調査会社のTPCマーケティングは11日、女性特有の悩みを解決するフェムケア市場について、2023年の市場規模が前年比0.8%増の368億円とする調査結果を発表した。女性の健康問題の顕在化、PMSや更年期の認知・対策意識が高まったことなどを背景に、今後は年平均1.6%のペースで成長し、2030年には410億円規模まで拡大すると予測した。


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ファーマフーズ GABAの海外展開加速 GRAS認証を軸に(2024.9.26)

 ファーマフーズ(京都市西京区)が、GABAの海外展開を加速させる。すでに北米を中心にサプリメント用途で供給量を着実に伸ばしているが、米国のGRAS認証取得を急ピッチで進め、一般食品領域でのGABAの採用につなげる。


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製薬大手がCBD市場に参入 大正製薬 自社通販で18日から販売開始(2024.9.19)

 大正製薬(東京都豊島区)は、CBD(カンナビジオール)を配合したサプリメント「CBD taisho」を同社通販サイト「大正製薬ダイレクト」にて18日から発売を始めた。


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第一三共、「DNS」を譲受 栄養・運動分野へ本格的に進出(2024.9.12)

 第一三共ヘルスケア(東京都中央区)は11日、栄養プロテイン・サプリメントの企画・販売を手掛けるDNS(東京都港区)とサプリメントブランド「DNS」について、日本産業推進機構グループ(東京都港区)から9月11日付で譲受する契約を締結したと発表した。これにより、同社は栄養・運動分野へ本格的に参入する考えだ。


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サプリ支出、7月は9%減 勤労者世帯は5カ月連続2ケタ減(2024.9.9)

 総務省統計局が、9月6日付で公表した2024年の家計調査報告7月分(2人以上の世帯)では、健康食品・飲料やサプリメントなどが含まれる「健康保持用摂取品」の世帯当たりの支出額は962円で、前年同月比実質は8.9%減となった。今年の前年比減となった月は、これで7カ月中カ月(5月を除くすべての月)。1000円を切った月も4回目となった。


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新規機能性関与成分にアルクチゲニン 睡眠の質向上機能を訴求 クラシエが届出 20・22日更新(2024.8.22)

 消費者庁は20日と22日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに34件の届出を公開した。これにより2024年度J番台の届出数は392件になった。今月は1日に届出更新が行われ、その後16日まで15日間届出更新がなかった。ただ16日に36件の届出が発表され、20日に15件、22日に19件が発表されるなど、滞っていた分を一気に解消している。


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機能性表示食品の摂取は16% 前年とほぼ変わらず 届出情報も認知低く 消費者意向調査(2024.8.19)

 消費者庁は13日、「令和5年度食品表示に関する消費者意向調査」を発表した。そのうち、機能性表示食品の摂取状況は昨年の同調査とほぼ変わらず16%にとどまっていることがわかった。同じ保健機能食品の特定保健用食品もほぼ同率の15.5%だった。


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