プラズマ乳酸菌やKW乳酸菌を用いたサプリメントや飲料などでブランド展開している、キリンホールディングスの「イミューズ」事業が拡大している。キリンビバレッジで展開するプラズマ乳酸菌配合飲料は今年1~3月の販売数量が前年同期比で3倍以上に伸びたほか、サッカーe日本代表に対しアイケアを訴求するKW乳酸菌サプリでサポートしていくことを発表するなど、着実に事業領域が広がっている。
キリンホールディングスは4月17日、機能性表示食品「ⅰMUSE eye KW乳酸菌」が、「サッカーe日本代表」の〝公式〟機能性表示食品になったと発表した。
味の素と大塚製薬がサプリメントのアンチ・ドーピングの証明に関わる製品分析を国内分析機関に委託したことが分かった。今年2月にドーピング禁止物質分析サービスの開始を発表していた公益財団法人「日本分析センター」(JCAC、千葉県千葉市)に委託したもので、JCACが立ち上げた「アンチ・ドーピングのためのスポーツサプリメント製品情報公開サイト」が3月24日に公開されたことで明らかになった。
食品CROのオルトメディコ(東京都文京区)は3月17日、愛知県のあいち小児保健医療総合センター、乳製品など製造販売のノーベルと(岐阜県羽島郡)と3者で、EPA・DHA配合乳酸菌飲料を用いた臨床研究法に基づく特定臨床研究を開始した。
再春館製薬所(熊本県上益城郡)は3月17日、同社として初となる機能性表示食品を新発売した。2015年以来、一般健康食品として販売してきた『長白仙参』をリニューアルしたもので、機能性関与成分に報告されている中高年の「歩く力」に対する機能を訴求する。発売に合わせて日刊紙に全面広告を掲載。機能性表示食品化も機に拡販に力を入れる考えで、リニューアル前比115%の売上を見込む。
ドラッグストア大手各社が2月の業績を伸ばした。新型コロナウイルス感染症拡大を受け、マスクや除菌剤、紙製品などの需要が大きく伸びたことが要因と見られる。しかし喜んではいられない。トイレ紙などの品不足を巡る来店客からの不満、クレームに店員らは疲弊。それに加えてインバウンド需要は大幅な減少が見込まれる。現場からは「高価格帯化粧品や医薬品が全く動いていない」との声も漏れる。
データマーケティングのトゥルーデータ(東京都港区)が2月28日発表したPOSデータに基づく今年1月のドラッグストアインバウンド消費調査結果によると、1店舗あたりインバウンド消費購買金額の前年同月比は3.4%のプラスとなり、18年10月以来15カ月ぶりに増加に転じた。
健康食品受託製造業界に新たな企業が参入した。3月2日に設立されたばかりの「株式会社東洋フーズ」。受託製造業界では製品の企画・研究開発から製造までトータルに請け負うODMの流れが進んでいるが、同社は逆行。製造のみを受託するOEMに特化するという。「スピード」と「価格」に対する要求を最大限すくい上げ、業界シェアを獲得していく戦略だ。
健康食品、化粧品通販のティーライフが、2020年度(同社7月決算)下期に向けた戦略施策として、機能性表示食品事業の拡充に乗り出す。昨年にアイケアなど2品を市場に投入しているが、今年1月と2月に立て続けに2品の販売を開始、ラインナップを拡充している。下期施策では、これら機能性表示食品の広告出稿をWEBやテレビなどの媒体を積極的に活用し、新たな主力商品に育てていく方針だ。
ノニジュースを中心にネットワークビジネスを展開するモリンダジャパンは、麻の茎由来のカンナビジオール(CBD)と、ポリネシア産のノニ果実を用いた健康飲料の販売を2月21日に開始した。会員向けのビジネス展開とともに一般向けにも同時に販売を始める。