スポーツサプリメントのアンチドーピング認証に関する選択肢が増えることになった。インフォームドチョイス(IC)認証を手掛ける英LGC社が以前から運用しているインフォームドスポーツ(IS)認証が7月から日本でも始まったためだ。IS認証は、「エリートアスリート」向けサプリを対象にした認証プログラム。認証取得製品は販売前の分析試験が全ロットに義務付けられる。認証取得製品数は世界で1000を超える。
緊急事態宣言解除後に感じている身体不調のトップ3は膝の痛み、腰痛、目の疲れ──65歳以上男女1000人を対象にしたインターネット調査でこんな結果がまとまった。緊急事態宣言解除後、身体に不調を感じている人は全体の3割を超えるとともに、運動不足を実感している人は5割超に上った。
キリンホールディングスが独自素材として展開するプラズマ乳酸菌を用いた飲料やサプリメントの販売が好調だ。同社によると、ブランド展開している『イミューズ』を中心とした同乳酸菌配合の計8品の売上が伸びているといい、2020年上半期の売上金額が前年比約2倍と過去最高の販売推移をみせている。
OTC医薬品製造販売の第一三共ヘルスケア(東京都中央区)が機能性表示食品市場に参入しそうだ。以前からスキンケア化粧品などの通信販売を手掛けており、製品ラインナップの強化を図るとみられる。同社を代表するブランド『リゲイン』(Regain)を商品名に冠した機能性表示食品のサプリメントを、グループの通信販売会社を通じて展開していく見通し。
スポーツサプリメントの国内有力ブランド『DNS』に関する事業がドーム(東京都江東区)から独立する。これにより、有力スポーツサプリメント専業企業が日本に新たに生まれることになる。DNSは今後、新会社「株式会社DNS」(仮称)を通じてアスリートやスポーツ愛好者などに提供される。
肌の弾力低下を抑える働きを訴求する機能性表示食品が来月1日に発売される。機能性関与成分は魚由来コラーゲンペプチド。発売される機能性表示食品としては初のヘルスクレームになる見通し。機能性としては他にも、肌の潤い、冷えによる皮膚表面温度の低下軽減といった、肌を軸にしたトリプルヘルスクレームを行う商品となる。
インターネット通販で健康食品を巡る不正注文が増えている。EC事業者に不正対策サービスを提供するかっこ(東京都港区)の調べによると、今年2~5月に不正注文被害が最も多かったEC商材は健康食品で、全体の26.6%を占めた。初回限定で価格が下げられた商品を、初回を装い何度も注文し転売することで利益を得る、といった悪質な転売不正が特に目立つとしている。
バイエル薬品(大阪市北区)が男性向けサプリメントを7月1日、新発売した。同社は妊活・妊娠中女性に向けた葉酸配合サプリメントを販売中。そのなかで新製品は、妊活に取り組む男性に提案する。妊活を軸に、性別を問わず、需要の掘り起こしを進める狙いとみられる。
米国のサプリメント販売大手・GNCホールディングス(ピッツバーグ)が6月24日、日本の民事再生法に相当する米連邦破産法第11条(チャプター11)を申請したとの現地報道に、日本の業界関係者も驚きの声を上げた。85年以上の歴史があり、北米だけで5000店舗以上、海外50拠点合わせて約8000店舗を通じて、消費者にサプリメントを届ける世界的な大手。収益の減少が続いていたなかで、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた全米規模の店舗閉鎖が致命傷になった。
認知機能領域の機能性表示食品対応素材に今後、新たな植物由来素材が加わりそうだ。「たもぎ茸」という北海道産食用キノコ由来のエルゴチオネイン。最新の臨床試験結果をまとめた査読付き論文が先ごろ国内ジャーナルに掲載された。原材料供給元は機能性表示食品の届出に向けた準備を加速させている。