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ライコレッド新CEO 最終製品、共同開発も視野(2014.11.6)

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【インタビュー ライコレッドCEO ロニー・パティシ・チリム氏】


 トマト由来リコピン「ライコマート」などのカロテノイド原料メーカー、ライコレッド(イスラエル)の新CEOに10月就任したロニー・パティシ・チリム氏がこのほど来日し、新体制下での成長戦略を日本の顧客らに説明した。グループ会社を通じた最終製品販売も推進することで業績拡大を図る。同社としては初となるBtoC事業の日本市場での展望と、食品の機能性表示制度の対応について新CEOに話を聞いた。

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マナテックジャパン コンベンション2014を開催(2014.11.6)

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 来年に日本開業15周年を迎えるネットワークビジネス企業のマナテックジャパン合同会社(東京都品川区)は10月24、25日の両日、都内で「ナショナルコンベンション2014」を開催、ディストリビューターなどを中心に約900名が参集した。当日は、米国マナテック本社で製品開発に従事するスティーブン・ボイド博士が来日、糖質栄養素に関する特別講演などを行った。

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武田薬品、健康食品市場に再参入 ミドリムシを通販(2014.10.23)

 武田薬品工業㈱が健康食品市場に再び参入した。16日、微細藻類の一種ユーグレナ(和名・ミドリムシ)を配合したハードカプセル型健康食品を通信販売限定で新発売。同社が健康食品を販売するのは、1996年、グループ会社を通じて発売したマルチビタミンなど以来となる。

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新制度対応も視野、参入「社会の要請」 武田薬品(2014.10.23)

 大手製薬企業の武田薬品工業が再び健康食品事業を手掛けることに業界からも驚きの声があがる。しかも、再開第1号製品に選んだのは「ミドリムシ」の和名で注目度を高め、市場を大きく広げたユーグレナ。ジェット燃料への応用開発で期待されていることもあり、「話題先行」との見方も出ているが、ユーグレナ食品で機能性表示を行うことを目的にした再始動だと見られる。鍵になるのは特有成分パラミロンだ。

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3年後、数十億円規模へ ファンケルが予防医療事業(2014.10.23)

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 ㈱ファンケルヘルスサイエンス(横浜市中区)は21日、遺伝子検査を用いて生活習慣病のリスクを解析し専用サプリメントなどを提供する新たな予防医療事業を11月1日に立ち上げると発表した。昨年11月から独自素材PSGを用いたサプリメントをカウンセリング後に販売してきたが、年々増大する医療費問題を背景に、「病人をつくらない世界をつくるために、この予防医療を事業として本格化させる」(池森賢二㈱ファンケル代表取締役会長)とし、3年後を目途に数十億円の事業規模に育てる方針だ。

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消臭機能で表示狙う 臨床試験に改めて着手 リコム(2014.10.23)

 ㈱リコム(東京都豊島区)が製造販売する消臭素材「シャンピニオンエキス」について、機能性表示への対応も視野に入れた新たな臨床試験を同社が始めたことが分かった。被験者数100名規模のプラセボ対照二重盲検並行群間比較試験を行っており、来年4月までに査読付き学術誌に論文投稿する計画だ。

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アスペルロシドで差別化 小林製薬「スリム杜仲粒」(2014.10.23)

小林製薬

 杜仲葉の有用成分として数多くの研究成果が報告されてきた配糖体アスペルロシドを高含有した栄養補助食品「スリム杜仲粒」を㈱小林製薬(大阪市中央区)が16日に新発売した。同社が2003年に日立造船より杜仲事業を引き継いで以降、トクホを含めた数多くの杜仲葉商材を開発、発売してきたが、同成分を高含有した商品の上市は初となる。

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エイジングケア製品に注力 バイオリンク(2014.10.23)

バイオリンク

 ㈱バイオリンク(東京都台東区)は、同社がOEM製造するエイジングケアサプリメント「ワカワカ錠」(120粒入り、8400円・税込)を中心に、アンチエイジング製品に注力していく。

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消費増税など影響し苦戦 アムスライフ26年8月期(2014.10.23)

 ㈱AFC‐HDアムスライフサイエンス(静岡市駿河区)は10日、平成26年8月期決算を発表した。価格競争の面で激しさを増している健康食品市場のなか、消費増税後の消費低迷や不採算店舗閉鎖なども影響し、売上高は前期比4.4%減の137億2700万円となった。損益面では、減収による売上総利益の減少が影響し、営業利益は同37.4%減の5億6400万円、経常利益は同38.0%減の5億700万円だった。

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糖化ストレス溜めない手法提示 米井氏が解説(2014.10.23)

 ノニを用いた飲料、健康食品、化粧品などをNB展開するモリンダジャパン合同会社(東京都新宿区)は17日、同志社大で抗加齢医学研究に従事する米井嘉一教授を招き、「お肌のアンチエイジングとAGE」と題した講演会を開催した。当日は同社が7月に開設した情報サイト「トゥルーエイジ コミュニティー」の登録会員約250名が参加した。

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