健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

食事や運動はタイミングが重要　時間栄養学研究会（2015.2.26）

　2月14日、第1回時間栄養科学研究会が早稲田大学先端生命医科センターで開催された。時間栄養・運動レシピ開発コンソーシアムとの共催で行われた同会に、研究者らが多数参集した。

12月は170億円台　伸び率9カ月連続減　通販協（2015.2.12）

　日本通信販売協会が10日発表した14年12月度通販売上高調査結果によると、健康食品は前年同月比4.4％減の170億5300万円と9カ月連続のマイナスだった。化粧品は0.4％減の159億1300万円となり3カ月振りに減少。総売上高は2.2％増の1533億9100万円と増加に転じた。調査対象企業は協会理事社・監事社を中心とする会員企業145社。

健康食品市場創造研究会　定例セミナーに240名（2015.2.12）

　機能性表示制度を活用し健康食品、一般食品あわせて10兆円産業化を目指すとして発足した「健康食品市場創造研究会」は1月30日、第2回セミナーを開催、事務局によると会員企業ら約240名が参加した。会員はドラッグストア、健康食品・医薬品企業、卸のほかスーパーマーケット関係者も一部含む。

登壇3氏、食品のＳＲは難しい　健康食品フォーラム（2015.2.12）

　食品の新たな機能性表示（機能性表示食品）をテーマにした「第33回健康食品フォーラム」（医療経済研究・社会保険福祉協会主催）が10日、都内で開催され、3つの講演とパネルディスカッションが行われた。新制度創設間近とあって、会場には健康食品業界関係者や一般など410名が集まった。

機能性表示で準備室設置　日健栄協（2015.2.12）

　日本健康・栄養食品協会は2日、今春創設される機能性表示食品制度を活用する事業者を支援するため「機能性表示準備室」を設置するとともに、同制度に関する相談業務を開始した。準備室室長には青山充事務局長が就いた。準備室は制度創設後にも一部署として正式に発足し、併せて増員も行う予定だ。

医療費削減と業界発展へ　通販協・賀詞交歓会（2015.1.22）

コミュニケーションで対応　全健協・新春の集い（2015.1.22）

　特定非営利活動法人全日本健康自然食品協会は15日、「新春の集い2015」を東京・神保町の学士会館で開催、自然食品、健康食品などを取り扱う会員企業約50名が参集した。

訪販の知名度向上に力点　訪販協・賀詞交歓会（2015.1.22）

　日本訪問販売協会は6日、東京・元赤坂の明治記念館で新年賀詞交換会を開催、業界関係者100名超が参集した。

自主管理周知に取組む　日食協・賀詞交歓会（2015.1.22）

　日本食品衛生協会は15日、「平成27年新春賀詞交換会」を、東京・元赤坂の明治記念館で開催、会員や関係団体・企業など約300名余りが出席した。来賓には塩崎恭久厚生労働大臣、参議院議員の藤井基之氏、丸川珠代氏のほか、厚生労働省、農林水産省、消費者庁、食品安全委員会等多数が来場した。

所得控除制度 創設目指す　ＯＴＣ薬協（2015.1.22）

　日本ＯＴＣ医薬品協会は19日、新年記者会見を都内で行い、2015年度の活動計画を説明した。吉野俊昭会長（ロート製薬社長＝写真左）は、とりわけ大きなテーマとして「ＯＴＣ医薬品産業グランドデザインの実践」を挙げ、今年5月を目途に詳細を公表できる見通しだと話した。「（ＯＴＣ産業界の）10年後のあるべき姿を内外に公表できるようにする」。