今後の中国サプリメント市場は年平均13%以上で成長し、2020年には12年比約2.6倍の320億㌦に達する──経営コンサルティング会社のボストンコンサルティンググループがこんな調査結果をこのほどまとめた。20年までに都市部世帯の約6割、2億1000万世帯へと急増する見通しの中間・富裕層が市場を強力に牽引するとしている。
柑橘類の一種「じゃばら」を活用した製品化が増えている。花粉症症状を和らげる効果があるとされ、以前からその果実を加工した飲料などが発売されてきたが、ここにきて果皮部を利用したものが増加傾向。有効成分とされるナリルチンが、果実に比べ果皮に多く含まれることが確認されたためと見られ、その粉末を配合した健康食品、アメ、パンなど食品をはじめ、入浴剤まで出ている。
いわゆる健康食品で機能性表示する場合には関与成分を明らかにし、食経験に関する情報が十分でない場合は特定保健用食品(トクホ)並みの安全性データを揃えなければならないとなれば、特に、ヒトを対象とした試験も必要となると、海外に比し安全性の要求が極めて高くなり、貿易を阻害する要因として、WTO(世界貿易機関)が定めるSPS協定の懸念も生じ得るのではないか。
昨年末ごろから原料事業者の一部で、受注量が当初見通しより増加する現象が起きている。背景にあると見られているのは、4月に控える消費増税。消費者からの「駆け込み需要」に対応したい考えが発注元にはあるようだ。
東京都医学総合研究所主催の「コンドロイチン硫酸」をテーマにした無料都民講座が1月30日、都内で催され、高齢者層を中心とする約350人が聴講に訪れた。主催者によれば、参加者の大半は一般消費者だという一方で、質疑応答では、コンドロイチン硫酸の吸収と体内動態について説明を求めるなどする専門的な質問も飛び出し、学会や研究会さながらの様相も呈していた。
黒酢の機能に関して研究者が情報交換・討議する場をつくることを目的に、昨年9月に設立した日本黒酢研究会(矢澤一良会長=東京海洋大学特任教授)の第1回学術研究会が1月24日、東京海洋大学品川キャンパス内「楽水会館」で開催され、およそ130名が聴講に訪れた。
本紙は、総務省統計局が毎月発表する家計調査などの公的資料に基づき、2004年(平成16年)以降、「錠剤カプセル状健康食品」の市場規模を推定している。13年の家計調査のうち「錠剤カプセル状健康食品」(以下本稿ではサプリと表現する)の2人以上世帯、単身世帯を併合した総世帯の支出金額と、自治行政局公表の全国総世帯数(推計値)を分析してみると、同年のサプリ市場規模は推定で前年比104.4%の7694億円と、史上最大規模となったことが分かった。
全国の10~50代男女100名を対象にしたメールマガジン調査で、その9割がダイエットに関心のあることが分かった。モニターサイト「とくモニ!」を運営する㈱ストラテジックマーケティング(東京都中央区)が12月24日、調査結果を発表した。
男性はサプリメントに健康維持を求め、女性はさらに美容効果も求めている――。このような調査結果が、臨床試験受託の㈱ヒューマ(東京都港区)からこのほど発表された。
健康増進が期待できる成分を含む農産物や加工食品を食べたいと思う消費者は約6割──こんな調査結果を日本政策金融公庫農林水産事業がまとめ、先ごろ発表した。公庫が今年7月に実施した平成25年度上半期消費者動向調査結果に基づくもので、特に、20代女性の関心が高い傾向がうかがわれるという。